脳ざらし紀行

_ ruby-1.9 の現状

何がどうなっているのかを確認する手段がない。redMine を設置するという話はどうなったんだろう。

1.9 関連のドキュメントもない。別にドキュメントがなくても良いのだけど、

ドキュメントがない→使われない→1.9で新しくなった所のバグや仕様のダメなところの発見が遅れる

という事態が起きていないかが心配。

特に M17N 関連の意見・感想を1月以降見掛けないのだけど、現状の仕様が複雑過ぎないかが気になる。

_ その数学が戦略を決める

読んだ。大学バスケットボールリーグの八百長の話が何度読んでも理解できなかったので、原論文を読んだ。客は単なる試合の勝敗ではなくて、胴元が設定した点差よりも大きい点差で勝つか負けるかに賭ける。で、強い方のチームは胴元が設定した点差よりも小さい点差で勝つという八百長をしているという話。これなら試合に負けることなく利益を手にすることができるから、賭の参加者との利害が一致しやすい。八百長による統計の歪みが観察できるとのこと。

大きい点差で試合に勝っているチームは手を抜くから点差が予想より小さくなるのではという反論に対しては、負けているチームも手を抜くだろうから影響はないと解説していた。

あとP189の1TBでHDTVを8時間しか録画できないというのは間違いで、約90〜127時間が正解です。音楽アルバムの枚数も違う。1TB = 1000*1000MB としてCD1枚 700MB で計算すると 1000*1000/700 = 1428枚。圧縮音源ならあっているけど。

教師が厳密にマニュアルに従うダイレクト・インストラクションという教育方法が紹介されている。これは、

• 教師一人あたり生徒は5人から10人
• 詳細なマニュアルがあるので教師は授業の準備が不要

というもの。日本で導入するとして、日本の教師がこれに反対する理由が思い付かない。

_ 「2011年7月の停波」は、国民経済全体の効率性から考えると最適に近い

鬼木教授の論説。まとめると

• テレビのデジタル化はいわば「電波資源の大規模再開発プロジェクト」である。その実施が望ましい。
• 「2011年7月の停波」は、国民経済全体の効率性から考えると最適に近い
• でも空いた周波数帯を携帯電話会社等がタダ同然で手に入れるのは不公平。
• 停波によって利用可能となる電波の新規免許時に、免許受領事業者から電波利用料を一時的に増額して徴収して、消費者のチューナー購入の補償に当てるべき。

とのこと。おおむね同意。

_ 地上デジタル放送の経済学

テレビのデジタル化っていうのは「電波の区画整備事業」という公共事業なんだから、税金を投入するかどうかは他の公共事業と同じ基準で決められるべきです。そして、この「電波の区画整備事業」はおそらくここ20年くらいのうちでもっとも投資効率の高い公共事業だと思われます。大部分はテレビ局が出してくれているし(笑)。そういう意味では消費者のチューナー購入の補償に税金を投入するのも OK だし、アナアナ変換に税金を投入するのも OK だと思っています。

これとは別に空いた周波数帯の割り当てはオークションで決めるべきだったと思います。が、これは国の税収の観点からではなく、効率的な資源の配分を達成するという目的のために行われるべきでした。

電波の効率的利用という観点からは、

• 都市部以外ではテレビ地上波を廃止して衛星放送に移行。
• 衛星放送はキー局をサイマル放送。
• 空いた周波数帯をオークションに掛けて、その収入を衛星放送への移行費用(チューナーの購入費、アンテナ工事費など)に当てる。
• 地方テレビ局は存続したければ、オークションで電波を落札する。
• メディアの集中排除原則は撤廃。

という案がベストだと思います。ただし、これは小泉元首相の10倍くらいの支持率がないと実現できないでしょうから、まあ現在のような移行計画が無難だと考えます。